マネックス証券はNISA売買手数料0円｜dポイント投資・米国株まで1口座で【2026年版】
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「NISAを始めたい。でも投資信託だけで終わるか、将来は日本株や米国株も買いたくなるか分からない」。そんな人なら、最初から投資の選択肢を広く持てるマネックス証券は比較する価値があります。
2026年8月現在、マネックス証券はNISAで日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料がすべて0円。口座開設・維持費も無料です。投資信託を積み立てながら、興味が出たら日本株・米国株へ広げるという使い方ができます。
さらに2026年3月からは、dポイント・マネックスポイントを投資信託の積立にも利用可能になりました。普段の買い物などで貯めたdポイントを1ポイント＝1円として投資に回せるため、「いきなり現金を大きく入れるのは不安」という人が投資に触れる入口にもなります。
投資信託を保有するだけで毎月dポイントまたはマネックスポイントが貯まる「投信保有ポイント」もあり、2026年4月時点では対象ファンドで年率最大0.26％。NISAで長期保有する人にとって、買うときだけでなく保有中にもポイントを受け取れる仕組みです。
ただしNISAは元本保証ではなく、株式・投資信託には価格変動・為替変動などによる損失の可能性があります。ポイントや手数料無料を理由に不要な投資を増やすのではなく、「まず小さく始め、長く続け、必要になったら選択肢を広げる」ための口座として考えましょう。
NISAなら日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料0円
マネックス証券のNISAでは、日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料です。NISA口座の開設・管理・維持費も0円です。
「最初は投資信託だけ」のつもりでも、資産形成を続けるうちに個別株や海外株へ興味が広がることがあります。同じNISA口座で複数の商品を扱えるため、あとから投資スタイルが変わっても選択肢を残せます。
つみたて投資枠と成長投資枠を併用
NISAではつみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円で、併用できます。上限まで投資する必要はありません。
毎月無理のない金額を投資信託で積み立て、余裕資金があるときだけ成長投資枠で日本株・米国株を買う、といった使い分けができます。
売買手数料0円でも投資コストが完全0円とは限らない
投資信託には信託報酬などがあり、外国株には為替変動や取引に伴うその他費用が生じる場合があります。NISAの売買手数料0円と、商品を保有・取引する際のすべてのコストが0円という意味は異なります。
dポイントで投資信託を買える｜現金を使わず投資を試す入口にも
マネックス証券ではdアカウントを連携すると、保有するdポイントを1ポイント＝1円として投資信託の購入に利用できます。期間・用途限定ポイントも対象です。
2026年3月26日からはスポット買付だけでなく投資信託の積立にもポイントを使えるようになりました。
積立は100ポイント以上1ポイント単位
ポイント積立は原則100ポイント以上1ポイント単位で利用でき、月間利用上限は50,000ポイントです。一部銘柄は1,000ポイント以上からとなります。
「投資に興味はあるけれど、最初から毎月何万円も現金を出すのは抵抗がある」という人なら、まず手元のdポイントで投資信託を購入し、値動きを実際に経験する方法があります。
ポイント投資でも元本割れはある
ポイントで買った投資信託も金融商品です。購入後に基準価額が下がれば評価額は減ります。「ポイントだから損しない」という意味ではありません。
投資信託を保有するだけで毎月ポイント｜最大年率0.26％
「投信保有ポイント」は、対象投資信託の保有残高に応じて毎月dポイントまたはマネックスポイントが貯まるサービスです。
2026年4月時点ではポイントアップ対象ファンドの一部で年率0.26％、別区分で0.16％などの付与率が設定されています。eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）は年率0.0175％、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は0.0254％と公式一覧に掲載されています。
保有ポイントは特別なエントリー不要
対象ファンドを保有していれば、特別なエントリーを毎月行わなくても保有残高に応じてポイントが貯まります。dポイントで受け取りたい場合は、事前のdアカウント連携が必要です。
付与率はファンドごとに異なり、一部対象外銘柄もあります。「どの投信でも0.26％」ではありません。
貯めたポイントをまた投資へ｜積立を続ける仕組みを作れる
投信保有ポイントなどで貯まったdポイント・マネックスポイントは、投資信託のスポット購入だけでなく積立にも利用できます。
「投資信託を保有→ポイントが貯まる→貯まったポイントを次の積立へ使う」という流れを作れるため、ポイントを買い物だけで消費せず資産形成へ戻したい人に使いやすい仕組みです。
dポイント利用者との相性が分かりやすい
普段からdポイントを貯めているなら、証券口座のためだけに新しいポイントを管理する必要を減らせます。dアカウントを連携し、投信保有・ポイント投資を同じdポイントへ寄せられます。
オンラインならNISA口座は最短翌営業日｜始めたい気持ちを先延ばししにくい
証券総合口座とNISAを同時にオンライン申込する場合、マネックス証券公式では最短翌営業日にNISA口座を開設できると案内しています。
国内株式・投資信託については税務署確認中でも所定の条件で取引開始でき、その後税務署確認が行われます。外国株式などは税務署確認完了後に利用可能となる流れです。
郵送なら1週間程度が目安
郵送申込では申込書類の返送から1週間程度が目安です。オンラインなら本人確認書類等をアップロードして手続きを進められるため、早く始めたい人はオンライン申込が向いています。
「最短翌営業日」は保証ではなく、申込内容・審査・税務署確認などによって時間がかかる場合があります。
2026年7月から投信の定期売却にも対応｜積立の先まで考えられる
マネックス証券は2026年7月に投資信託の定期売却サービスを開始し、NISAにも対応しました。
資産形成は積み立てるだけでなく、老後など将来必要になったときにどう取り崩すかまで考える必要があります。定期売却を使えば、保有する投資信託を一定のルールで自動的に取り崩す選択肢を持てます。
取り崩し中の残高にも投信保有ポイント
定期売却で一部を取り崩している期間でも、運用を続けている対象投資信託の残高には投信保有ポイントが付与されます。
ただし相場下落時にも定期売却が行われれば、資産残高の減少が早まる場合があります。設定額・頻度は資産状況を確認して決めましょう。
マネックス証券が向いている人
- NISAで投資信託・日本株・米国株まで選択肢を持ちたい人
- dポイントを普段から貯めている人
- ポイントを投資信託の積立に使いたい人
- 投資信託の保有でもポイントを貯めたい人
- オンラインで早くNISA口座を作りたい人
- 将来の定期売却・取り崩しまで考えて資産形成したい人
反対に、元本保証を求める人、近いうちに使う生活資金を投資したい人、ポイント獲得だけを目的に不要な金融商品を買おうとしている人には向きません。
よくある質問
NISAの売買手数料はいくらですか？
マネックス証券ではNISAの日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が0円です。商品固有の費用などは別途確認してください。
dポイントで投資できますか？
できます。dアカウント連携後、1ポイント＝1円として対象投資信託のスポット買付・積立に利用できます。
投資信託を持つとポイントが貯まりますか？
対象ファンドなら保有残高に応じて毎月dポイントまたはマネックスポイントが貯まります。付与率は銘柄ごとに異なり、一部対象外があります。
NISA口座は何日で開設できますか？
オンライン申込では最短翌営業日と公式に案内されています。申込・確認状況によって時間がかかる場合があります。
NISAなら元本割れしませんか？
いいえ。NISAは運用益等を非課税にする制度で、株式・投資信託の価格下落による損失を防ぐ制度ではありません。
まとめ｜dポイントから始めて、日本株・米国株まで「育てられる口座」
マネックス証券は、NISAで日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料0円。投資信託の保有でdポイントまたはマネックスポイントが貯まり、そのポイントを投資信託の積立へ再利用できます。
2026年3月からポイント積立、7月から投信定期売却が始まり、「買う」「積み立てる」「保有する」「取り崩す」という長期資産形成の流れがさらに使いやすくなっています。
もちろん投資には元本割れリスクがあります。だから最初からNISA枠を埋める必要はありません。
「今年こそNISAを始めたいけれど、まだ大きなお金を動かすのは不安」という人なら、まずマネックス証券の無料口座をオンラインで申し込み、dポイントを連携してみてください。手元のポイントで投資信託を買い、値動きを実際に経験する。慣れたら無理のない金額で積立を始め、将来興味が広がったら日本株・米国株もNISAで売買手数料0円。小さな一歩から始めても、その先の選択肢を狭めないことがマネックス証券の大きな魅力です。
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免責事項
本記事の情報は2026年8月時点で公式サイトを確認した内容です。株式・投資信託などの金融商品は価格変動により元本割れが生じるおそれがあります。手数料・ポイント還元率・キャンペーンなどの条件は予告なく変更される場合があります。口座開設や取引の際は、最新の情報と契約締結前交付書面をご確認のうえ、ご自身の判断でお手続きください。
