松井証券はNISA売買手数料0円｜投信残高ポイント最大1％・最短即日口座開設【2026年版】
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「NISAを始めたい。でも日本株だけでなく、投資信託や米国株もあとから試したくなるかもしれない」。そんな人なら、最初から選択肢を狭めず、NISAの主要3商品を手数料0円で使える松井証券は比較する価値があります。
2026年8月現在、松井証券のNISAでは日本株・米国株・投資信託の売買手数料が0円。口座維持費もかかりません。つみたて投資枠で投資信託を積み立て、成長投資枠で日本株・米国株を買うという使い分けもできます。
さらに投資信託は購入時手数料0円で、保有残高に応じて年間最大1％の松井証券ポイントが貯まるサービスがあります。2026年6月5日時点の松井証券調べでは、オンライン証券大手5社との比較で全銘柄が業界最高の還元率と案内されています。
口座開設もオンライン完結。スマートフォンのeKYCを使えば最短即日で口座開設でき、日本株・米国株は最短当日から取引可能です。
ただし投資は元本保証ではありません。NISAで税金が非課税になっても値下がりリスクは残り、投資信託には信託報酬などの費用があります。この記事では「手数料無料だから買う」のではなく、長期積立から日本株・米国株まで、自分の資産形成を1つの口座で育てたい人に松井証券がどう使えるかを解説します。
松井証券NISAなら日本株・米国株・投資信託の売買手数料0円
松井証券はNISAについて、制度が続く限り、日本株・米国株・投資信託の売買手数料を無料と案内しています。口座維持費用も0円です。
NISAを始めた当初は投資信託だけでも、数年後に「日本企業の株も買ってみたい」「米国株へ投資したい」と考える可能性があります。最初から3商品をNISAで扱える口座なら、投資方針が変わったときにも同じ証券会社で選択肢を広げられます。
つみたて投資枠＋成長投資枠を使い分けられる
2024年からのNISAは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円で、併用すれば年間最大360万円まで投資できます。
上限まで使う必要はありません。毎月無理のない金額を投資信託で積み立てながら、余裕資金があるときに成長投資枠で株式を購入する、といった使い方ができます。
「手数料0円」でも投資コストが完全0円とは限らない
投資信託には信託報酬などの諸経費があります。米国株も取引方法によって為替に関するコストなどが発生する場合があります。
松井証券の「NISA売買手数料0円」は大きなメリットですが、投資商品の保有コスト・為替・価格変動まで確認して選びましょう。
投資信託を持っているだけで年間最大1％ポイント
松井証券には「最大1％貯まる投信残高ポイントサービス」があります。投資信託の月間平均保有金額に銘柄ごとの還元率を掛け、松井証券ポイントとして還元する仕組みです。
低コストインデックスファンドからアクティブファンドまで対象で、NISA口座だけでなく課税口座で保有する投資信託も対象になります。
長期保有する投資信託だから「持ち続けるメリット」を比較
NISAの積立は数カ月ではなく、10年・20年と続ける可能性があります。購入時の手数料だけでなく、保有中にどのようなサービスを受けられるかも証券会社選びの比較ポイントです。
ただし還元率は銘柄ごとに異なり、年間最大1％がすべての投資信託へ適用されるわけではありません。
毎月エントリーが必要
投信残高ポイントを受け取るには毎月エントリーが必要です。投資信託を保有しているだけで自動的に全員へ付与される仕組みではありません。
積立を始めたら、松井証券のポイントサービス画面で対象銘柄・還元率・エントリー状況を確認しておきましょう。
最短即日口座開設｜「始めよう」と思った日にオンラインで手続き
松井証券の総合口座は無料で、オンライン申込なら署名・捺印・申込書の郵送が不要です。スマートフォンのeKYCを使えば最短即日で口座開設が完了し、日本株・米国株は最短当日から取引できます。
「NISAを調べているうちに面倒になって先延ばし」という人でも、申込フォームへの入力、本人確認書類・マイナンバー確認書類のアップロードまでWebで進められます。
申込入力は公式案内で「かんたん5分」
松井証券公式の口座開設ページでは、申込フォームの入力を「かんたん5分で申込完了」と案内しています。その後、eKYCで本人確認を行い、審査・口座開設完了を待ちます。
5分で取引開始が保証される意味ではありません。申込内容・審査状況などによって開設まで時間がかかる場合があります。
eKYCなら口座開設完了通知の郵送なし
eKYC利用時は、パスワード・取引暗証番号の設定方法がメールで案内され、口座開設完了通知は郵送されません。郵送を待たずにオンラインで取引開始まで進みやすい仕組みです。
NISAだけでなく日本株・米国株・投信・FXまで将来の選択肢を残せる
松井証券の総合口座ではNISA、日本株、米国株、投資信託、先物・オプション、FXなど複数の金融サービスを利用できます。
もちろん、口座を作ったからすべて取引する必要はありません。初心者ならNISAの積立投資だけから始め、知識・資金・目的が変わったときに別の商品を検討できます。
25歳以下なら日本株のボックスレート手数料無料
NISA以外の日本株現物・信用取引では、25歳以下は約定代金にかかわらずボックスレート手数料が無料です。26歳以上でも1日の約定代金合計50万円までは0円です。
NISA枠以外でも日本株を取引したい人にとって、年齢・取引金額によって手数料を抑えられる仕組みがあります。
米国株はNISAなら売買手数料0円
通常の米国株現物取引では約定代金×0.45％（税込0.495％）、上限22米ドルの取引手数料ですが、NISA口座では売買手数料0円です。
米国株には為替変動リスクがあり、取引方法によって為替関連コストも確認が必要です。手数料無料だけを理由に銘柄を選ばないようにしましょう。
「投資が怖い」なら、まず少額積立から使えばいい
証券口座を作ると「何か買わなければ」と思う必要はありません。口座開設後に商品・リスクを確認し、自分が納得できるまで投資しないという判断もできます。
NISAのつみたて投資枠は長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託が対象です。最初から個別株を選ぶことに不安があるなら、毎月の家計に影響しない金額から投資信託を積み立てる方法があります。
NISAでも値下がりする
NISAは運用益などを非課税にする制度で、投資元本を保証する制度ではありません。日本株・米国株・投資信託は価格変動や為替変動などにより損失が生じる可能性があります。
生活費、緊急予備資金、数年以内に使う予定の教育費・住宅資金などを投資に回さず、長期間使わない余裕資金で始めることが基本です。
松井証券が向いている人
- NISAで投資信託・日本株・米国株を使い分けたい人
- NISAの売買手数料を0円にしたい人
- 投資信託を長期保有しながらポイントも貯めたい人
- オンラインで最短即日口座開設したい人
- 最初は積立、将来は株式などへ選択肢を広げたい人
- 25歳以下でNISA以外の日本株取引も検討している人
反対に、特定のポイント経済圏との連携を最優先する人、特定の海外商品・特殊商品を中心に取引したい人は、他社の商品・サービスと比較してから決めましょう。
よくある質問
NISAの手数料はいくらですか？
松井証券のNISAは日本株・米国株・投資信託の売買手数料0円、口座維持費0円です。投資信託の信託報酬など商品固有の費用は別途必要です。
投信残高ポイントは本当に1％ですか？
年間最大1％です。還元率は投資信託ごとに異なり、毎月エントリーが必要です。
口座開設には何日かかりますか？
オンラインでeKYCを利用すれば最短即日で口座開設できます。審査状況などによって時間がかかる場合があります。
25歳以下は株の手数料無料ですか？
NISA以外の日本株現物・信用取引について、25歳以下はボックスレート手数料無料です。対象取引・条件は公式手数料ページを確認してください。
NISAなら損しませんか？
いいえ。NISAは税制優遇制度であり、日本株・米国株・投資信託には元本割れの可能性があります。
まとめ｜NISAを「始めるだけ」で終わらせず、将来の選択肢まで持てる口座
松井証券のNISAは、日本株・米国株・投資信託の売買手数料0円、口座維持費0円。投資信託では保有残高に応じて年間最大1％の松井証券ポイントを貯められます。
さらに総合口座なら、最初はNISAの投資信託積立だけを使い、将来興味が出たら日本株・米国株などへ投資の選択肢を広げられます。
投資には元本割れリスクがあります。だから「口座を開いたらすぐ大金を入れる」のではなく、まず自分が長期間使わない余裕資金を決めることが大切です。
「今年こそNISAを始めたい」と思っているなら、まず松井証券の無料口座開設を済ませ、NISAで扱える投資信託・日本株・米国株を実際に見てみてください。eKYCなら最短即日で口座開設可能です。最初は無理のない積立額から始め、投資信託を保有するなら毎月の投信残高ポイントにもエントリーする。将来、日本株や米国株を買いたくなってもNISAの売買手数料は0円――「今は積立だけ、将来はもっと広く」という資産形成を1つの口座で続けられることが、松井証券の大きな魅力です。
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免責事項
本記事の情報は2026年8月時点で公式サイトを確認した内容です。株式・投資信託などの金融商品は価格変動により元本割れが生じるおそれがあります。手数料・ポイント還元率・キャンペーンなどの条件は予告なく変更される場合があります。口座開設や取引の際は、最新の情報と契約締結前交付書面をご確認のうえ、ご自身の判断でお手続きください。
