不動産投資が気になるなら｜JPリターンズで無料相談【2026年版】

年収が上がり、預金も少し増えてきた。でも「このまま給料と年金だけで老後まで大丈夫なのか」と考えることがある。

不動産投資も気になる。ただ、2,000万円、3,000万円のマンションをネットの記事だけで判断して買うのは怖い。

J.P.RETURNS（JPリターンズ）は、東京・神奈川エリアを中心に中古区分マンションを扱う不動産会社です。公式では物件価格帯を1,000万〜5,000万円程度、平均利回り4％前後と案内し、無料の個別相談・WEB面談を用意しています。

だから最初の一歩は、物件購入ではありません。

まず無料相談で「自分の年収・自己資金なら、どんな物件をどんなローンで持つことになるのか」を数字にしてもらう。家賃が下がった場合、空室になった場合、金利が上がった場合まで聞く。それでも家計に無理がないと思えたら、初めて物件を検討する。

不動産投資を始めるか迷っている段階だからこそ、「買う」より先に「自分の場合を知る」ために使えるのがJPリターンズの個別相談です。

まだマンションを買わなくていい｜まず自分の場合を数字にする

不動産投資の記事を何本読んでも、自分の年収、借入、家族構成、自己資金が違えば答えは変わります。

JPリターンズの個別相談では、初心者向けの説明から、検討中物件の比較、売却・資産見直しまで相談できます。WEB面談にも対応しているため、自宅から話を聞けます。

最初に確認したいのは「おすすめ物件」より、自分の条件です。

面談で持ち帰りたい5つの数字

物件価格、借入額・金利、毎月の家賃収入、毎月の支出、売却時の想定。

この5つが分かれば、「不動産投資は怖い」という漠然とした不安を、自分が負える金額なのかという具体的な判断へ変えられます。

東京・神奈川中心の中古区分｜物件価格は1,000万〜5,000万円程度

2026年8月時点の公式個別相談ページでは、東京・神奈川エリアの中古区分物件を中心に、築年数や駅距離などの条件から物件を選定すると案内しています。一部、大阪・神戸・京都・福岡も取り扱います。

価格帯は1,000万〜5,000万円程度、平均利回りは4％前後です。

会社案内では、取扱物件の72％が3,000万円未満、採用サイトでは主に2,000万〜3,000万円のワンルームマンションを扱うと説明しています。

つまり「少額投資」ではありません。ローンを使う場合でも、頭金の額ではなく物件価格・借入総額・総返済額を見る必要があります。

頭金が小さくても、投資総額が小さいわけではない

仮に自己資金を抑えて購入できても、残りは借入です。金利が変われば返済額へ影響し、売却時にローン残高を下回る価格しか付かない可能性もあります。

面談では「いくらで買えるか」だけでなく、「最終的にいくら返す可能性があるか」までシミュレーションを求めましょう。

都心・駅近を重視｜99.98％の入居率は個別物件の保証ではない

JPリターンズは、都心・駅近を重視して物件を仕入れています。

会社案内では2026年3月末時点の管理戸数7,711件、入居率99.98％を掲載。採用サイトでは駅徒歩5分以内の物件が全体の約60％、空室期間平均22.8日と案内しています。

賃貸需要を考えるうえで参考になる実績ですが、ここは誤認しないことが重要です。

99.98％は管理物件全体等の実績であり、あなたが購入する一室に入居者が常にいることを保証する数字ではありません。

購入候補では、その物件自体の現在賃料、周辺募集賃料、過去の空室、管理費・修繕積立金まで確認しましょう。

管理を任せられるから、本業を続けながら保有しやすい

会社員が不動産投資で不安に感じるのは、「入居者対応まで自分でやるのか」という点です。

JPリターンズは不動産販売だけでなく、賃貸管理事業も行っています。公式では入居募集、契約、家賃管理など、購入後の管理をサポートする体制を案内しています。

自分で入居者から家賃を集め、夜中に設備トラブルの電話を受けるのではなく、管理を任せながら本業を続けられることは区分マンション投資の利用価値の一つです。

管理を任せても「何もしなくていい投資」ではない

管理会社へ任せても、管理費、修繕積立金、固定資産税、保険、ローン返済などの費用は投資判断に残ります。

大規模修繕や設備交換、管理費等の改定が起こる可能性もあります。購入後も収支を定期的に確認しましょう。

無料相談では「良いケース」より悪いケースを聞く

不動産投資のシミュレーションは、家賃がずっと同じ、空室なし、金利変動なしという前提なら良く見えやすくなります。

だから面談では、あえて悪いケースを出してもらいます。

悪い条件を入れても生活費や貯蓄計画が崩れないなら、そこで初めて「自分には持てるかもしれない」と判断できます。

節税効果についても、所得・物件・経費等で異なります。節税だけを目的にせず、税理士等の専門家にも確認してください。

ローン審査と契約条件を確認｜無料面談と購入契約は別

JPリターンズは複数の提携金融機関を公式に掲載しています。ただし、融資金利や借入可能額は勤務先、年収、年齢、自己資金、既存借入、物件評価などで変わります。

「最大○％の優遇金利」等の広告表示があっても、全員に同じ条件が適用されるわけではありません。

また無料個別相談を受けることと、不動産売買契約を締結することは別です。

相談 → シミュレーションを持ち帰る → 他社・他物件とも比較 → 家族とも確認 → 重要事項説明・売買契約・ローン条件を読む → 納得した場合だけ契約という順番で構いません。

不動産は「クーリングオフできるから買う」ものではない

宅地建物取引業法には、宅建業者の事務所等以外で行った一定の売買契約についてクーリングオフ制度がありますが、適用には場所・申込み状況等の要件があります。

すべてのマンション購入を無条件で後から撤回できる制度ではありません。契約前に重要事項説明書・売買契約書・ローン条件を十分確認してください。

JPリターンズでよくある質問

個別相談は無料ですか？

公式ではマンション投資の個別相談・WEB面談を無料で案内しています。

オンラインで相談できますか？

可能です。WEB個別面談が用意されており、自宅から相談できます。

どんな物件を扱っていますか？

東京・神奈川中心の中古区分マンションです。一部、大阪・神戸・京都・福岡も取り扱います。

物件価格はいくらくらいですか？

公式個別相談ページでは1,000万〜5,000万円程度。会社案内では3,000万円未満が取扱物件の72％としています。

平均利回りは？

公式個別相談ページでは平均4％前後と案内しています。個別物件の利回りや将来収益を保証する数字ではありません。

入居率99.98％なら空室になりませんか？

いいえ。2026年3月末時点の全体実績であり、購入する個別物件の入居・家賃収入を保証するものではありません。

運営会社は？

J.P.Returns株式会社です。2002年11月設立、本社は東京都千代田区丸の内2-6-1。宅地建物取引業は国土交通大臣（1）第10826号、賃貸住宅管理業者は国土交通大臣（02）第000889号です。

まず無料WEB面談｜買わずに「自分の場合」を確認する

不動産投資を検討しているからといって、今日マンションを買う必要はありません。

まずJPリターンズの無料WEB面談で、自分の年収・自己資金・借入状況なら、どんな価格帯の物件を、どれくらい借りて、毎月いくら負担する可能性があるのかを数字にしてもらいます。

そして良いケースだけでなく、空室、家賃下落、金利上昇、修繕、売却価格下落まで入れてもらう。

無料WEB面談を予約 → 年収・貯蓄・既存借入を整理 → 物件価格と借入総額を聞く → 月次収支を見る → 悪いケースもシミュレーション → 資料を持ち帰る → 家計に無理がなければ物件比較へ進む → 納得できた場合だけ購入。

ネットで「不動産投資は儲かる」「危険だ」という両極端な情報を読み続けるより、自分の数字を一度出してもらえば、検討を続けるべきか、今はやめるべきかを具体的に判断できます。

※不動産投資には、空室、家賃下落、物件価格下落、金利上昇、ローン返済、管理費・修繕積立金の増額、設備故障・修繕、災害、税制変更、流動性、売却価格がローン残高を下回る等のリスクがあります。元本・利益・家賃収入・入居・売却価格等は保証されません。公式の入居率99.98％、管理戸数、平均利回り等は一定時点・条件での全体実績等であり、個別物件の将来成果を保証するものではありません。ローン金利・借入可能額は審査・属性・物件等で異なります。節税効果は所得・物件・税制等で異なり、将来の税負担軽減を保証するものではありません。購入前に重要事項説明書、売買契約書、ローン契約、管理条件、収支シミュレーションをご確認ください。期間限定の面談特典・ギフト・キャンペーンは本記事に掲載していません。